業界動向2021年12月23日

建設業界で進むドローン活用。確認しておきたいポイント

ドローンはさまざまな分野で活用されており、建設業界も例外ではありません。
上空から現場全体を確認できるドローンは、多くの場所で活躍する可能性を秘めています。
現在、ドローンはどのような方法で活用されているのでしょうか。

本記事では、建設業界でのドローンの活用方法や活用するメリット、活用の際の注意点などをご紹介します。

ドローンの活用方法

近年、建設業界においてもドローンが活用されています。
主に活躍している分野には、以下が挙げられます。

施工管理

高層ビルやダム、トンネル、橋梁など大規模工事の進捗状況を確認できます。

測量

建設現場の上空からドローンで撮影した写真を解析することで、地形の確認や測定が可能です。
航空機を使わないと難しかった山間部や森林の測量も可能になります。

メンテナンス

ビルやインフラ設備など、ドローンを使って簡単に点検できます。
人間の目で行っていた作業をドローンで行うことで、安全に点検が可能になりました。

ドローンを活用するメリット

建設業界でドローンを活用するメリットは、業務の効率化や低コスト化、安全性の向上が挙げられます。
従来は人が行っていた作業をドローンが行うことで、人員を危険にさらすことなくデータ収集や点検が可能になりました。
また、日々刻々と変わる工事の進捗状況を容易に確認できるようになり、適切な措置が取れるようになります。
その結果、納期の短縮や最適なコスト管理にもつながるでしょう。
またドローンを使った測量は、従来の測量より作業時間を短縮できます。
作業時間が短縮されると人件費も削減できるため、大幅なコスト削減にもつながるでしょう。

働き手不足対策にも期待が持てる

ドローンの活用は、働き手不足対策にもなるとされています。
ドローンを活用すれば作業時間の短縮やコスト削減、業務効率化につながるため、これから起こる働き手不足時代にも対応できるようになるでしょう。
またドローンの操縦は男女問わずに行える点も、働き手不足解消の一助となります。
さらに、ドローンを施工管理・測量・メンテナンスに活用できれば、足場の悪い場所を歩くなどの危険な作業もしなくてよいため、イメージアップも期待できます。

ドローンを活用するときの確認・注意点

建設現場

ドローンには多くのメリットがありますが、活用の際には以下の点に注意しましょう。

ドローンが飛行可能か確認する

日本では、ドローンはすべての場所で飛ばせるわけではありません。
人口密集地や空港周辺などは飛行禁止区域に指定されているため、事前の確認が欠かせません。
禁止区域の確認は、国土地理院地図などで行えます。

また「第三者または第三者の建物・車両などから30m以上離れて飛行できる場所」という条件もクリアしなくてはいけません。
離陸・飛行・着陸までの作業中に、第三者・第三者の建物や車両などから30mの距離を保てるかどうか確認しましょう。
また条件を満たさない場合でも、事前に航空局に申請を行い、承認を受ければ飛行させることが可能です。