近年では建設業界でもDX化が進んでおり、さまざまな場所で活用されています。
中でも建設現場で急激に浸透しているのが、スマホやタブレットを用いた現場情報伝達のためのアプリです。

本記事では、DXを用いた施工管理の生産性向上についてご紹介します。

生産性向上の例①：SPIDERPLUS

「SPIDERPLUS」は、現場の情報伝達や管理をスムーズにしてくれる連携アプリです。
ビルやマンションなどの建設現場では、管理者がA1サイズの紙図面を持ち歩くのが一般的です。
工事の確認を行いながら図面にメモをしたり、記念写真を記録したりして
事務所に帰ってから写真の整理などを行います。

また、現場の図面や顧客情報、工事の進捗などを一元管理できます。
さらに、現場に関わる全ての人がアプリにアクセスすれば、
情報格差の解決やコミュニケーションの強化につながるでしょう。

生産性向上の例②：eYACHO

「eYACHO」は、タブレットで自由にメモをとることもできるアプリです。
PDFや写真の上にも、手書きでメモや指示を書き込めます。
紙媒体である野帳などと同じような使い方でタブレットに記録できるほか、
現場の担当者がその場で内容を変更できます。

また、協力会社への是正指示もタブレットですぐにできるため、
事務所に帰ってから書類作成をする必要がありません。
さらに、図面に複数人が同時に書き込んで共有できる「Share」機能が搭載されているため、
離れた場所同士でも連絡調整、上長への確認事項が共有できます。

手書きで簡単に専門用語が記入できる

建築・土木・設備工事関連の専門用語を約4万語収録しているのが「eYACHO」です。
漢字やひらがな交じりでも正しく変換できるので、入力に悩むことがありません。
さらに、メモを取りながら録音することも可能なので、
打ち合わせや作業指示の内容を振り返ることもできます。
メモや写真と音声が紐づけられるので、メモや写真を確認すれば音声を聞くことが可能です。

生産性向上の例③：Photoruction

「Photoruction」は、建設業のさまざまな業務をソフトとAIで自動化できます。
建設現場の技術者は、大量の図面と写真データの確認作業、煩雑な事務作業が必要とされます。
そのため、本来の仕事に集中できないという悩みがありました。
Photoructionは、図面や写真、工程表の管理と共有が簡単なので、現場の生産性向上が期待できます。

工事写真の撮影は、電子小黒板を利用可能です。
あらかじめ黒板を作成できるだけでなく、位置情報や階、通り芯が判定されるので
現場での入力が簡単になります。

さらに、撮影した写真は自動で整理されます。
加えて、図面には文字などの注釈、メモや写真、チェックリストなどの情報を付け加えることができます。

業務対応サービスもある

データをアップロードすると専用のオペレーターが図面チェックや工程管理、黒板作成、書類集計などの業務を代行してくれます。
作業回数が増えると、データがたまり、AIでの処理に変わります。
このサービスを利用すれば、報告作業にかかる時間が大幅に短縮されるでしょう。

また、BIMモデルをビューワーで閲覧することも可能です。
調査から設計・施工・維持管理までの工程で、3次元のモデルに関する情報を付加することできます。

生産性向上の例④：CheXとi-Reporter

「CheXとi-Reporter」は、図面や紙帳票をモバイルで活用できるアプリです。
CheXは、図面や書類を一元管理できます。
常に最新のデータを表示し、画面上で報告や確認ができるので、情報共有がスムーズに行えます。

さらに、CADだけでなくBIMモデルの読み込みも可能なので、
スクロールや拡大、縮小、高速でストレスなく操作ができます。
図面には手書きの書き込みやキーボードを使った書き込みも可能です。
書き込みは利用者ごとにレイヤーで管理し、他の人の書き込みも重ねて表示できます。

紙帳票をモバイル活用できるi-Reporter

i-Reporterは、報告書などの紙帳票をタブレットなどに取り込んで電子帳票化できるツールのことです。
現場業務を合理化させるため、各社は施工管理ツールを導入し、デジタル化に取り組んでいます。

しかし、使い勝手が悪かったり、新しい仕組みが使いにくかったりするため
現場に浸透しないこともあります。
i-Reporterは、これまで慣れ親しんできた帳票をそのまま取り込んで使える仕組みです。
現在の現場運用をそのままシステムにして、入力作業の省力化とペーパーレス化を進めることができます。

生産性向上に関わるアプリを知ろう

近年では、生産性向上や業務効率化につながるアプリが次々とリリースされています。
いずれも便利なアプリですが、一度に導入すると現場の混乱を招いてしまうかもしれません。
そのためまずは自社の課題を明確にし、それを解決できるアプリから導入してみてはいかがでしょうか。