戦後、日本は高度経済成長期を迎え、急速な都市化と産業化が進みました。
その過程でゼネコンは日本のインフラ整備を担い、日本の近代化と経済発展に大きく貢献しました。

本記事では、ゼネコンの「戦後の歴史」についてご紹介します。

戦後

太平洋戦争後には復興需要が発生し、戦前からの業界の分散化傾向を高めることになったとされています。
占領軍からの依頼もあり、無数の建設工事が生まれ、それをこなすために零細・小規模の事業者が参入することとなります。
また、この時期は大規模案件が比較的少なかったため、市場の分散化傾向を加速させました。

高度経済成長期

高度経済成長期は、ゼネコンにとって黄金期となりました。
この時期には、日本政府によるインフラ整備の計画が進められ、ゼネコンは道路や橋梁、鉄道などの大型工事を次々と受注しました。
また、民間工事にも進出し、ビルやマンションなどの建設も積極的に行われたのです。
その結果、ゼネコンの売上高は急速に拡大し、業界の規模は大きく成長しました。
また、海外展開にも積極的に取り組み、世界的なゼネコンへと成長を遂げました。

大手事業者の地位が向上

都市開発ブームや電源開発授業などの大型事業が増えたことから、再び大手事業者の地位が向上することとなります。
長期的な市場成長を見込んだ受注者側は、発注者と安定的な関係構築を望むようになったとされています。
その結果、追加費用の発生や取引に関するリスクを「貸し借り」の名目で受注者側が積極的に引き受けることもあったようです。
これは、建設工事は「直営」を起源としていたため、発注者の地位が相対的に高かったことも一因ではないかと考えられています。

平成以降のゼネコン

ゼネコン業界は、少子高齢化・人口減少や、技術革新などの課題に直面しています。
国内市場の縮小や、海外市場における競争激化が進む中、ゼネコンは新たな成長の機会を模索しながら、持続的な成長を目指しています。

ハウスメーカーがゼネコンを傘下に収めている

近年、ハウスメーカーがゼネコンを傘下に収めるという事例が複数発生しています。
その理由として挙げられるのが、施工の効率化とコスト削減です。

従来、ハウスメーカーは、住宅の設計・販売・施工をそれぞれ別の企業に委託していました。
しかし分業体制では、設計と施工の間で情報共有がうまくいかず、品質の向上やコスト削減が難しいという課題がありました。
そこで、ハウスメーカーはゼネコンを傘下に収めることで、設計・施工を一貫して自社で行う体制を構築し、住宅の建築・施工の効率化と品質向上を図ろうとしています。

また、近年、ハウスメーカーは海外展開を積極的に進めています。
しかし、海外では日本の住宅の建築技術や施工ノウハウを理解している人材が不足しているという課題があります。
そこで、ハウスメーカーはゼネコンを傘下に収めることで、海外での住宅の建築・施工を担う人材を確保し、海外展開の拡大を図ろうとしたのではないかと考えられています。

戦後のゼネコンの歴史について知ろう

戦後のゼネコンは、日本の近代化と経済発展を支える重要な役割を果たしてきました。
しかし、近年の少子高齢化・人口減少や、競争激化などの課題に直面しています。
今後、ゼネコンは新たな成長の機会を模索しながら日本の社会や経済の発展に貢献していくことが期待されています。