他業種から建設業に転職を考えている場合、転職状況を知りたい方も多いのではないでしょうか。
本記事では、他業種から建設業への転職状況と事前に知っておきたいポイントをご紹介します。
建設業への転職状況
総務省の「労働力調査」によると、2023年1～3月の建設業の就業状況は以下のとおりです。
- 就業者数：493万人
- 雇用者数：402万人
- 新規求人数：73,093人（2023年5月）
建設業の就業者数は493万人、雇用者数は402万人となっています。
前年（2022年）の1～3月の就業者数489万人、雇用者数403万人で就業者数は増加しています。
一方、新規求人数は前年同月と比較して-0.8倍となっています。
出典：総務省「労働力調査」
出典：厚生労働省「一般職業紹介状況(令和5年5月分)について」
建築・土木・測量技術者（建設技術者）の雇用状況
建築・土木・測量技術者（建設技術者）の2023年5月時点での雇用状況は以下の通りです。
- 有効求人倍率（パート含む常用）：5.62倍
- 新規求人倍率（パート含む常用）：8.04倍
有効求人倍率（パート含む常用）は、前年同月4.78倍、新規求人倍率（パート含む常用）7.10倍です。
有効求人倍率は上がっており、求職者側から見ると選択肢が増えたといえます。
一方、新規求人倍率も上がっており、求人数が多く雇用情勢も好調であるといえるでしょう。
出典：厚生労働省「一般職業紹介状況」
飲食業から建設業への転職事情
では、他業種から建設業への転職状況はどうなっているのでしょうか。
一例として「飲食業→建設業」への転職状況を見ると、以下のとおりです。
転職者の約1割が飲食業からの転職であることが分かります。
また、上記の飲食業のほか、アパレル業などから転職者が多い傾向にあります。
建設業は近年、労働環境改善に力を入れ、働きやすい環境が整ってきているのが一因かもしれません。
出典：厚生労働省「令和２年転職者実態調査の概況」
他業種からの転職前に知っておきたいポイント
ここでは、他業種からの転職前に知っておきたいポイントをご紹介します。
職種をチェックする
建設業には、建築、土木、設備、電気、塗装など、さまざまな職種があります。
自分の興味や適性に応じて、職種を選ぶようにしましょう。
育成制度の整った会社を選択する
未経験での転職の場合、育成制度の整った会社がおすすめです。
建設業界は人手不足の状態が続いており、一人でも多くの優秀な人材を確保し、育成する傾向にあります。
そのため、社員の育成制度に力を入れている会社が増えています。
新人研修に力を入れており、資格習得のサポートをしているなどが挙げられます。
未経験からの転職でも育成制度の整った会社に就職できれば、働きながら学ぶことができるでしょう。
スキルを身につける
未経験でも入れる会社はありますが、やはり少しスキルがあった方が有利になります。
建設業界に関連する専門知識だけでなく、すでに持っているスキルを高めることも有効です。
たとえば、以下のようなスキルです。
スケジュール管理能力
建築現場では細かいスケジュールが組まれるため、高い管理能力が求められます。
スケジュールが守られなければ、納期の遅延や次の業者に仕事が渡せなくなる場合もあります。
そのため、どのくらいの期間、どのくらいの費用で工事を行うかを考える能力は大切です。
コミュニケーション能力
建築の仕事は一人では成し遂げられません。
同じ会社のスタッフだけでなく、違う会社のスタッフとの連携も大切です。
そのため、高いコミュニケーション能力や協調性が求められる仕事です。
他業種から建設業への転職状況を知ろう
2023年建設業の有効求人倍率は増えており、就業者も増加しています。
建設業に転職する前にポイントをよく理解しておくことで、転職を有利に運ぶことができることを知っておきましょう。
