業界動向2023年9月22日（最終更新日：2023/09/25）

建設業界の変化に対応するには？今後予想されること

これからの建設業界は、建設DXなどを筆頭に大きく変化していくことが予想されます。
その変化の速度はさらに加速すると考えられていますが、どのように変化と向き合えばよいのでしょうか。

本記事では、建設業界の変化に対応するための戦略をご紹介します。

新型コロナウイルスが与えた変化

新型コロナウイルス感染症は、建設業界にも大きな変化を与えました。
主な変化がオンラインへの移行です。
従来のような対人での対応ができなくなったことから、オンラインへの移行が進みました。

これまでの建設業の業務は、顧客、現場、取引相手の企業に出向いて打ち合わせを行っていました。
これをオンライン会議に移行することで、これまで行っていた移動に無駄が多いことに気づき、移行する企業が増えたのです。
企業や業務によってはオンラインで代替できないこともありますが、これまで対面でないとできないと考えられていた業務もオンラインで実現できることが分かりました。
さらに、会議室での席次がないことで意見を述べやすくなり、発言の中身が重視されるようになりました。

具体的な変化

変化前
これまでは、デジタルは既存業務の補助として使われていました。
たとえば、会社など一箇所に集合し、対面での業務が基本でした。
資料は紙が基本で、承認にはハンコが必要でした。
また、会議は対面で、オンラインのコミュニケーションはメールを送信する程度でした。

変化後
オンライン移行後は、デジタルを主体とした業務が行われています。
オンラインを活用し、リモートでも業務継続を可能にしたのです。
たとえば、以下の作業はすべてオンラインで完結させることができました。

オンライン会議
申請、承認
労務管理
業務管理
チャット、ファイル共有

コロナ禍以前には戻らないと考える企業もある

オンラインでも業務が問題なく行えることが証明されたことで、時間とコストをかけて現場まで行くのは贅沢という考えが生まれました。
現場に行くのであれば、オンライン以上の価値が求められることになります。
ポストコロナでは、業務プロセスがデジタル業務を前提としているため、対面でのリアルなつながりはその中の一部になるとされています。
デジタル業務を取り入れた企業の多くは、ビジネス環境がコロナ禍以前には戻らないと予想しています。

DXの浸透が与えた変化

建設DXの浸透も、建設業を変化させました。
これまでの建設DXは、コスト削減や生産性向上を目的としたものがほとんどでした。
これも間違いではありませんが、本来のDXの目的とされるビジネスモデルの変革や新規事業の拡大にはなかなかつながりませんでした。

しかし、少しでも建設DXの活用によって生産性向上を経験した企業は、変化に対してポジティブな印象を持っているようです。
たとえば、図面をタブレットに入れ現場で撮った写真と図面を紐付けることで、写真台帳の整理が簡単にできるようになりました。
さらに、スマホや測量での寸法測定やレーザーでスキャンし、3Dデータの作成を行うことなどが手軽にできるようになったのです。
数年前までは、手軽に高度な技術が使えるようになるとは誰も想像しませんでした。
そして、まだ建設DXを導入していない企業も導入することで、業務が大きく変化する可能性があります。

DXが加速して予測される未来

今は先行きが不透明な「VUCA」時代だといわれています。
VUCAとは、Volatility（変動性）、Uncertainty（不確実性）、Complexity（複雑性）、Ambiguity（不明確性）の頭文字を取った造語です。
VUCAの時代とは、これらの4つの要素が相まって、社会やビジネスの環境が大きく変化し、将来の予測が困難になっている時代のことを指します。

企業や個人が生き残っていくためには、変化に柔軟に対応して新しい価値を創造していくことが重要です。
そのため、建設DXに対応できないと厳しい時代が到来すると考えられています。
これまで常識とされていたことが非常識になり、従来のやり方では他社に大きく後れを取るのではないかと多くの企業が考えています。
これからは、変化に対応できる企業とできない企業とで差がつくことが予想されています。
現在、建設DXには遠隔操作、自動運転、AI、ロボットなどがありますが、今後施工管理の生産性向上につながるデジタル化が進むことでしょう。
現在の建設業界はDXの入り口におり、今後本当のDXのステージに進むと考えられているのです。